賃貸物件の鍵交換費用とは?いくらぐらいかかる?必要な理由とは?

賃貸物件に入居する際、初期費用はできるだけ抑えたいと考える方は多いでしょう。 初期費用の中に、鍵交換費用が含まれていることもよくあります。

また、「そもそも賃貸物件は大家さんのものなのになぜ入居者が鍵交換費用を支払わなければならないのか?」と疑問に思う方もいるでしょう。 今回は、賃貸物件の鍵交換費用について解説します。

鍵交換費用とは? 鍵交換は入居者の入退去のタイミングで実施するもの?

鍵交換費用とは、どのような費用なのでしょうか?

鍵交換費用とは、前入居者が使用していた鍵とシリンダーを、新しい入居者のために新しいものに交換する費用です。前入居者が鍵をコピーしている可能性もあるため、不法侵入や盗難のリスクを回避するために実施します。

以前は、鍵交換はあまり一般的ではありませんでした。しかし、最近では防犯意識の高まりから、大家さんも必ず鍵交換をする様になりました。鍵交換は義務ではありませんが、防犯を考える場合は、鍵の交換をした方が良いです。

鍵交換には2つのパターンがあります。タイミングは、退去者または入居者のどちらが費用を負担するかによって異なります。

前者の場合、入居者はいつ鍵が交換されるかわかりません。大家が悪意を持っていれば、鍵交換をせずに費用だけ請求される可能性もあります。後者の場合、鍵交換の際に立ち会うことができますので安心です。

つまり、退去者が負担する場合、契約時に実際に鍵が交換されているか確認する必要があります。また、前の入居者が合鍵を持っている可能性もあります。

鍵交換を怠ったために空き巣に入られた場合、大家さんに責任はありますが、損をするのは自分ですから、リスクをできるだけ少なくする方法を選ぶべきでしょう。

賃貸物件に入居する際の鍵交換費用はいくらぐらいかかる

賃貸物件に入居する際の鍵交換費用は、いくらぐらいかかるのでしょうか?

前述の通り、「鍵交換」とはシリンダー(鍵穴に差し込む部分)の交換を指します。例外もありますが、多くの場合はシリンダーの交換のみで済むので、その費用を見てみましょう。

鍵交換費用は作業料金+部品代で構成されている

鍵交換の費用は、鍵屋に支払う作業料金とシリンダーに使用する部品代で構成されます。作業料金は数千円から1万円前後、部品代は鍵の種類によって異なります。なお、鍵屋によっては、出張料金が別途かかる場合もありますので、事前に見積もりをとるのが良いでしょう。

鍵交換の費用は、基本的に「作業費+部品代」の合計に交換箇所の数をかけて算出します。賃貸物件の場合は、通常は1箇所のみの交換で済みますが、上下で同じシリンダーを使用するプッシュプル錠の場合は、2箇所交換が必要になるので、作業費+部品代は2倍になります。

賃貸物件で鍵交換が必要な理由とは?

防犯対策としての鍵交換

空き巣や不法侵入のリスクを回避し、住まいの安全を確保するためには、鍵交換が必要です。

通常、賃貸物件では退去時にすべての鍵を返却しますが、内緒で合鍵を作って持っている可能性もあります。退去後も、前入居者やその知人など、多くの人が部屋に入ることができる可能性があるのです。

見積もりに、鍵交換費用が含まれていない場合は、大家さんが鍵交換を行うのか、大家さんが行わない場合は、自分で手配しなければならないのかを確認することをおすすめします。

同じ鍵とシリンダーが再利用されるケースが多い

新しいアパートに新しい鍵をもらっても、何らかの理由で見た目が古く見えることがあります。

同じ貸主や管理会社が管理している複数の物件の間でローテーションします。また、複数の鍵を所有しており、1度使った鍵は数年保管してからまた設置します。

大家や管理会社は、複数の鍵を所有していることがあり、一度使用された鍵は、交換されるまで数年間そのまま使用されることもあります。

同じ物件で同じ鍵が使用される場合もあり、過去に同じ物件に住んでいた人が合鍵を作っていると、その人が部屋に入ることができる可能性もあります。心配な場合は、確認することをおすすめします。

鍵の交換が行われたのか確認はできる?

「お金を払ったのに、本当に鍵が交換されたか分からない」と疑問に思うかもしれません。そちらの場合は、鍵交換の際に立ち会う様に、交渉したり、鍵交換の領収書を見せてもらうこともできます。

必ずしも希望が通るとは限りませんが、心配であれば、まずは大家さんや管理会社に相談することをおすすめします。

まとめ

一般的に、賃貸の契約時に鍵の交換が必要な場合は、その費用は借主負担となります。ただし、鍵が摩耗やその他の正当な理由で壊れた場合は、貸主が費用を負担する場合もあります。

そのため、契約時に細かい点まで確認することが重要です。鍵の交換費用に関するトラブルを防ぐためには、契約書や法律を正しく理解して、入居者と大家さん双方が納得できる条件で合意することが必要です。賃貸契約は信頼関係に基づいて成り立っています。