マンションで使われる逆マスターキーシステムとは?注意点などご紹介

昔のマンションだとマスターキーシステムが導入されていることが多かったですが、最近のマンションでは逆マスターキーシステムが導入されていることが多いです。

マスターキーシステムとは逆のシステムとなる逆マスターキーシステムがどういったものなのか気になるところです。

そこでこの記事では逆マスターキーシステムについて、メリット・デメリットや注意点まで詳細に記載していきます。

逆マスターキーシステムとは?

特に分譲マンションに導入されていることの多い逆マスターキーシステムとは、共用の出入り口を部屋ごとのキーで解錠できるシステムのことを指します。

共用の出入り口にコントロールパネルが設置されているパターンと、ドアにシリンダーのみが設置されているパターンの2パターンあります。

分譲マンション内のいずれかの部屋の鍵を鍵穴に差し込んで回せば、共用の出入り口が開放される仕組みになっています。

マスターキーシステムについて

マンション内のどの部屋でも開けることができるマスタキーが存在しているのがマスターキーシステムです。

マスタキーは基本管理者側が持っており、マンション内に住んでいる人は自身の部屋の鍵のみを持っている形になります。

逆マスターキーシステムの元になったシステムですが、最近の賃貸マンションでは両方を取り入れているようなパターンが多いですね。

逆マスターキーシステムのメリット

逆マスターキーシステムのメリットとしては以下があげられます。

  • 防犯性が高い
  • 鍵の交換が簡単
  • 管理しやすい

防犯性が高いことを始め、鍵の交換が簡単なことや管理しやすいといった点があげられます。

ここからは上記の逆マスターキーシステムのメリットに関して、より詳しくご説明をさせていただきます。

防犯性が高い

逆マスターキーシステムの場合マスターキーが存在しないため、マスターキーを不正に利用するといったことができないです。

また共用の出入り口が部屋の鍵でないと開けれないため、鍵を入手されない限りは突破されずらいです。

かなり防犯性が高いキーシステムになっていることがわかりますね。

鍵の交換が簡単

何かしらの理由で鍵を交換する際にマスターキーを気にする必要がないので、鍵の交換自体簡単にできます。

また鍵の新規発行自体も他の鍵を気にせず新たな鍵として容易に発行することが可能です。

鍵を交換しないといけないようなトラブルになった際に、スムーズに対応することができますね。

管理しやすい

各部屋の鍵はスペアキーを作成しない限りは基本一本なので、管理そのものが簡単にできます。

管理者側の負担がそこまでないですし、各部屋の住居人も鍵一本を管理しておけばいいだけで楽です。

管理がしやすいといった点においても、分譲マンションに導入されやすい理由になっているようですね。

逆マスターキーシステムのデメリット

逆マスターキーシステムのデメリットとしては以下があります。

      対応商品、メーカーが限定的になる
      導入費用が高め

対応商品、メーカーが限定的になることや導入費用が高いといった点があります。

下記では上記の逆マスターキーシステムのデメリットに関して、詳しくまとめています。

対応商品、メーカーが限定的になる

逆マスターキーシステム自体が導入され始めたばかりのシステムであるため、対応している商品やメーカーは少ないです。

そのため導入される商品・メーカーが同一的なものになりやすいですね。

今後様々なメーカーや商品が逆マスターキーシステムに導入されていくことが期待されています。

導入費用が高め

最近出始めたシステムで仕組み自体複雑なこともあり、導入費用や管理費用が高くなりやすいです。

管理者側としても鍵の費用をある程度安く抑えたいと考えることも少なくはなく、まだそこまで普及はしていないのが現状です。

このシステムが広く普及していけば、将来的には導入費用・管理費用といったものが安くなっていく可能性は大いにあります。

逆マスターキーシステム導入時の注意点

導入時の注意点としてはできる限り多数のメーカー・商品から選ぶようにすることや、マンションに合わせたものを選ぶといったことですね。

防犯性が高いものを選ぶことは勿論、設置する共用場所の施錠管理は徹底する必要があります。

また鍵を紛失してしまった際の対応策をしっかり練っておくと、万が一失くした際も落ち着いて対応することができます。

まとめ

今回は逆マスターキーシステムに関して、仕組みやメリット・デメリット・注意点をお話いたしました。

逆マスターキーシステムは防犯性が高く管理しやすいく、最近マンションに導入され始めてきている仕組みです。

最近出始めたために対応しているメーカーや商品が少ないことや費用が高いといった点には注意が必要ですね。